減価償却方法を変更した場合の開示例
ここでは、減価償却方法を変更した場合の開示について、具体例を用いて解説します。
前提条件
- 甲社（3月決算会社）は、当事業年度（x8年3月期）に保有するA機械装置について、減価償却方法を定額法から定率法に変更する会計方針の変更を行いました。
- 定額法から定率法への変更は、A機械装置の減価の態様を財務諸表により反映させることができるからであり、当該変更には正当な理由が認められます。
- A機械装置の減価償却に関する情報は以下の通りです。
開示
貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書の表示は省略し、注記のみを以下に示します。
当社は、機械装置の減価償却方法について、従来、定額法によっていましたが、当事業年度から、将来にわたり定率法に変更しております。この変更は、当社の機械装置の使用実態を検討した結果、機械装置の減価の態様を財務諸表により適切に反映することができると判断したことによるものであります（変更を行うこととした正当な理由）。これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の減価償却費が250千円増加し、営業利益、経常利益およびび税引前当期純利益が200千円減少しております。