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実際材料費の計算

直接材料費や補助材料費など、出入記録を行う材料に関する原価は、各材料ごとに原価計算期間における実際消費量に消費価格を乗じて計算します。そして、材料の消費価格は原則として継続記録法によって計算しなければなりません。

したがって、原価計算期間における実際材料費は、以下の計算式で計算するのが原則です。


  • 実際材料費=消費価格×実際消費量

原価計算基準11(三)では、「材料の消費価格は原則として購入原価をもって計算する」と規定されていることから、材料の消費価格は、実際の購入原価によって計算するのが原則となります。

消費価格の計算方法

原価計算基準11(三)では、同種材料の購入原価が異なる場合、その消費価格の計算として、以下の方法を列挙しています。

  • 先入先出法
  • 移動平均法
  • 総平均法
  • 後入先出法
  • 個別法

先入先出法

先入先出法は、先に仕入れた材料から消費するという前提に立って消費価格を計算する方法です。

先入先出法は、材料の消費の流れと一致しやすく、期末の材料は時価に近い単価で計算されます。

移動平均法

移動平均法は、材料を仕入れるたびに平均単価を計算する方法です。

計算が煩雑という欠点はありますが、その都度、消費価格と残高を知ることができる利点があります。

総平均法

総平均法は、原価計算期間全体の仕入数量と前期繰越数量の合計数量で、それぞれの合計金額を除した平均単価を用いて材料の消費価格を計算する方法です。

原価計算期間が終了するまで平均単価がわからないという欠点はありますが、移動平均法よりも計算手続が簡略という利点があります。

後入先出法

後入先出法は、最も新しく仕入れた材料から先に消費されるという前提に立って消費価格を計算する方法です。

物価上昇局面では、材料の消費価格が時価に近くなるため、材料保有から生じた名目的な利益を損益計算から排除できる利点があります。

なお、後入先出法には、材料の消費の都度、消費価格を計算するその都度後入先出法と原価計算期間末に消費価格を計算する期末一括後入先出法があります。期末一括後入先出法は、期末に最も近い仕入から材料を消費したと仮定して消費価格を計算するので、期末の材料残高は、最も古くに仕入れた材料の購入価格によって計算されます。そのため、損益計算から名目利益を排除するためには、期末一括後入先出法が優れています。

個別法

個別法は、材料の購入価格を異にするにしたがって、個別に記録・保管し、個々の購入価格に基づいて消費価格を計算する方法です。

製造業のように材料の出し入れの頻度が高い業種では、記帳、計算、材料の管理が煩雑となるので適用が困難という欠点があります。


上記の材料の消費価格の計算方法と記帳については、以下のページを参考にしてください、


間接材料費の計算方法

原価計算基準11(五)では、間接材料費については、材料の買入額をもって、その消費価格とする計算方法を認めています。

間接材料費であって、工場消耗品、消耗工具器具備品等継続記録法又はたな卸計算法による出入記録を行なわないものの原価は、原則として当該原価計算期間における買入額をもって計算する。

工場消耗品や消耗工具器具備品など、間接材料費として扱われる材料は、重要性が乏しいため、当該原価計算期間における買入額を消費価格として計算するのが原則です。

ただし、一時期に大量に購入した場合は、この限りにあらず、継続記録法または棚卸計算法で消費価格を計算しなければなりません。


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