予定価格や正常市価で材料の購入原価を計算する方法
材料の購入原価は、実際価格に基づいて計算するのが原則ですが、原価計算基準11（四）では、必要がある場合には予定価格や正常市価をもって計算することも認めています。
材料の購入原価は、必要ある場合には、予定価格等をもって計算することができる。
他工場からの振替製品の受入価格は、必要ある場合には、正常市価によることができる。
予定価格を用いる利点
材料の購入原価を予定価格を用いて計算する場合、以下の利点があります。
- 計算や記帳などの事務手続の簡略化
材料元帳への記帳や計算は、全て予定価格を使うため、材料の実際価格が確定しなくても受払の記帳ができます。 - 購買活動の管理に役立つ
実際価格と予定価格との差額は、材料受入価格差異として把握されるので、購買活動が当初の予算通りに行われたかどうかを検証することができます。
材料の購入原価を予定価格で計算する場合、その消費価格も予定価格をもって計算することになります。
消費価格を予定価格で計算することには、購入原価を予定価格で計算するのと同じように計算の簡略化や迅速化といった利点があります。また、予定価格を使用すると、消費価格が価格変動の影響を受けないため、製造段階で材料費に無駄があったかどうかの評価には、材料消費に関する能率の良し悪しだけが反映される利点もあります。
受入価格に正常市価を使用
他工場からの振替製品については、実際原価または標準原価を受入価格とするのが原則です。
しかし、原価管理や利益管理など、必要がある場合には正常市価を受入価格とすることも認められています。
他工場が、正常市価で製品を振り替えた場合、当該工場で発生する正常市価と実際原価との差は振替差異となります。振替差異は、他工場が同じ会計単位に属している場合には原価差異として処理されます。他工場が別の会計単位に属している場合には、振替差異は内部利益となるので製品の受入価格から控除する必要があります。
材料費の計算に予定価格を使用した具体例
甲工場では、A材料を購入して製品を製造しています。
A材料は購入段階で予定価格を使用して記帳し、実際購入原価との差額は材料受入価格差異として把握しています。
A材料の予定購入代価は500円、材料副費は予定購入代価の10%を配賦します。
当期のA材料の購入と消費関係の資料は以下の通りです。
- 実際購入価格：520円
- 実際購入数量：1,200個
- 実際消費数量：1,000個
- 材料副費実際発生額：72,000円
予定購入原価の計算
予定購入原価は、予定購入代価に10%の材料副費を配賦した価額となります。
- 予定購入原価=500円×(1+0.1)×1,200個=660,000円
実際購入原価の計算
実際購入原価は、実際購入代価に材料副費実際発生額を加算した価額となります。
- 実際購入原価=520円×1,200個+72,000円=696,000円
材料受入価格差異の計算
材料受入価格差異は、予定購入原価と実際購入原価の差として計算されます。
- 材料受入価格差異=660,000円-696,000円=-36,000円
材料受入価格差異は、予定購入原価よりも実際購入原価の方が高かったことから発生した差異です。このように予定よりも実際の方が高い場合を不利差異といいます。また、予定よりも実際の方が低かった場合は有利差異といいます。
材料消費価格差異
当期に購入したA材料1,200個のうち1,000個が消費されています。もしも、材料の消費段階で予定価格を適用した場合には、実際消費価格との差は材料消費価格差異として計算されます。
- A材料予定価格=660,000円/1,200個=550円
- A材料実際価格=696,000円/1,200個=580円
- 材料消費価格差異=(550円-580円)×1,000個=-30,000円
材料消費価格差異は、30,000円の不利差異と計算されました。
材料受入価格差異を把握している場合でも、当期の消費量に対応する部分を材料消費価格差異に振り替えることができます。
- 材料消費価格差異=-36,000円/1,200個×1,000個=-30,000円