標準直接原価計算における固定費調整
ここでは、標準直接原価計算の利益から全部標準原価計算の利益に調整する固定費調整について、具体的な数値を用いて解説します。
計算の前提
甲社は、標準直接原価計算を採用しています。当期の損益計算書の作成に必要な資料は以下の通りです。
標準原価
当期の標準原価カードは、以下の通りです。なお、標準原価カードは前期から変更していません。
前期も当期も固定製造間接費予算額は、500,000円です。
また、前期も当期も直接作業時間を基準操業度としており、予算作業時間は500時間です。
当期の生産データ
当期の生産データは、以下の通りです。
当期の固定製造間接費実際発生額は、501,000円です。
生産数量
- 期首仕掛品数量=10個（加工進捗度40%）
- 当期投入数量=100個
- 当期完成品数量=90個
- 期末仕掛品数量=20個（加工進捗度50%）
当期の販売データ
当期の販売データは、以下の通りです。
- 期首製品数量=10個
- 当期完成品数量=90個
- 当期販売数量=95個
- 期末製品数量=5個
当期の製品の販売価格は、20,000円/個です。
販売費および一般管理費実際発生額
当期の販売費および一般管理費の実際発生額は以下の通りです。
販売費
- 変動販売費=81円/個
- 固定販売費=70,500円
変動販売費実際発生額は、予算額を95円上回りました。
一般管理費
一般管理費の実際発生額は、予算と同じ120,000円です。
原価差異
当期に発生した原価差異は少額だったため、全額を当期の損益として処理します。
標準直接原価計算の損益計算書
当期の標準直接原価計算の損益計算書は以下の通りです。
固定費調整の計算
標準直接原価計算の利益から全部標準原価計算の利益に調整する計算式は以下の通りです。
- 全部標準原価計算の利益
=標準直接原価計算の利益+単位当たり標準固定製造原価×(期末棚卸資産数量-期首棚卸資産数量)
したがって、標準直接原価計算から全部標準原価計算の利益に調整するためには、まず、期首と期末の棚卸資産数量、単位当たり標準固定製造原価（固定製造間接費標準配賦率）を求めなければなりません。
期首と期末の棚卸資産数量
期首と期末の棚卸資産数量を把握するには、仕掛品と製品ごとに以下のようなT勘定を作成するのが便利です。なお、赤字は加工進捗度を加味した完成品換算量です。
固定製造間接費標準配賦率
固定製造間接費予算額は500,000円、基準操業度は500時間なので、固定製造間接費標準配賦率は1,000円/時間になります。
- 固定製造間接費標準配賦率
=500,000円/500時間=1,000円/時間
製品1個あたりの直接作業時間は5時間なので、製品1個あたりの固定製造間接費標準配賦率は5,000円/個になります。
- 製品1個あたりの固定製造間接費標準配賦率
=1,000円/時間×5時間/個=5,000円/個
固定費調整額
期首と期末の棚卸資産数量、製品1個あたりの固定製造間接費標準配賦率を求めた後は、固定費調整額を計算します。なお、期首と期末の仕掛品は完成品換算量を用いることに注意しなければなりません。
- 固定費調整額
=5,000円/個×{(10個+5個)-(4個+10個)}
=5,000円/個×(15個-14個)
=5,000円
また、以下の計算式でも固定費調整額を計算できます。
- 固定費調整額
=単位当たり標準固定製造原価×(当期生産数量-当期販売数量)
=5,000円/個×(96個-95個)
=5,000円
固定費調整後の損益計算書
以上より、固定費調整後の損益計算書は以下のようになります。
全部標準原価計算の損益計算書
固定費調整後の営業利益を通常の全部標準原価計算の損益計算書で表示すると以下のようになります。
- 期首製品棚卸高
=90,000円+5,000円×10個=140,000円 - 当期製品製造原価
=810,000円+5,000円×90個=1,260,000円 - 期末製品棚卸高
=45,000円+5,000円×5個=70,000円 - 固定製造間接費差異
=5,000円×96個-501,000円=-21,000円（不利差異） - 原価差額
=-35,760円+(-21,000円)=-56,760円（不利差異） - 販売費
=7,600円+95円+70,500円=78,195円