高低点法による原価分解

ここでは、高低点法で、原価を固定費と変動費に分解する方法を具体例を用いて解説します。

計算の前提

甲社では、製品の直接費を工学的方法（IE法）により算定しています。また、製造間接費の発生額は、散布図法（スキャターチャート法）によって分析したところ、直接作業時間と密接な関係があることがわかりました。

そこで、甲社では、高低点法によって製造間接費を固定費と変動費に分解し、標準原価カードを作成することにしました。

直接材料費と直接労務費の製品1個あたりの標準原価は以下の通りです。

当期の正常操業度は、500時間（100個）と予定されています。

製造間接費の原価標準は、過去6ヶ月間の実績データに基づいて算定します。過去6ヶ月間の製造間接費実際発生額は以下の通りです。

高低点法では、まず、以下の計算式を用いて変動費率を計算します。

過去6ヶ月間の実績データを見ると、最多生産量は2月の150個、最少生産量は3月の80個です。したがって、2月と3月の実績データを上の計算式に当てはめて変動費率1,000円/個を求めます。

次に最多生産量での製造間接費実際発生額から変動費を差し引いて固定費200,000円を求めます。

製品1個あたりの標準直接作業時間は5時間なので、変動費率を単位時間あたりにすると、200円/時間になります。

次に固定費率は、固定費200,000円を正常操業度500時間で除して400円/時間になります。

したがって、製造間接費の標準配賦率は600円/時間となり、標準原価カードは以下のようになります。

また、標準直接原価計算の場合の標準原価カードは以下のようになります。