公式法変動予算による製造間接費の差異分析（2分法）の計算例

ここでは、公式法変動予算による製造間接費の差異分析を2分法で行う場合の計算方法を具体例を用いて解説します。

計算の前提

甲社は、標準原価計算を採用しています。

製造間接費は公式法による変動予算で管理しており、製造間接費差異は、管理可能差異と操業度差異に分析しています。

製造間接費の配賦基準は機械作業時間であり、基準操業度における機械作業時間は3,000時間です。

製造間接費予算

製造間接費予算は以下の通りです。

固定費

1. 消耗品費=10,000円
2. 監督者給料=60,000円
3. 減価償却費=150,000円
4. 賃借料=50,000円
5. 保険料=30,000円
6. 合計=300,000円

変動費率

1. 補助材料費=20円/時間
2. 間接工賃金=50円/時間
3. その他=10円/時間
4. 合計=80円/時間

製造間接費実際発生額

固定費

1. 消耗品費=12,000円
2. 監督者給料=65,000円
3. 減価償却費=150,000円
4. 賃借料=50,000円
5. 保険料=30,000円
6. 合計=307,000円

変動費

1. 補助材料費=57,000円
2. 間接工賃金=145,000円
3. その他=36,000円
4. 合計=238,000円

当期の実際機械作業時間は2,800時間、標準機械作業時間は2,650時間です。

製造間接費の差異分析

製造間接費の差異分析を行う場合、まず、基準操業度における標準配賦率を計算しなければなりません。

標準配賦率は固定費率と変動費率の合計です。変動費率は80円/時間とわかっているので、固定費予算額を基準操業度で除して固定費率を求めた後、変動費率と固定費率を合計して標準配賦率を算定します。

• 固定費率=300,000円/3,000時間=100円/時間
• 標準配賦率=100円/時間+80円/時間=180円/時間

製造間接費差異は、標準配賦額と実際発生額の差として計算します。

• 製造間接費差異
  =180円×2,650時間-(307,000円+238,000円)
  =-68,000円（不利差異）

製造間接費の差異分析を行う場合、以下のような図を作成するのが便利です。

管理可能差異

管理可能差異は、以下の計算式で計算します。

• 管理可能差異
  =(変動費率×標準作業時間+固定費予算額)-実際発生額

したがって、管理可能差異は-33,000円（不利差異）になります。

• 管理可能差異
  =(80円×2,650時間+300,000円)-(307,000円+238,000円)
  =-33,000円（不利差異）

操業度差異

操業度差異は、以下の計算式で計算します。

• 操業度差異
  =固定費率×(標準作業時間-基準操業度)

したがって、操業度差異は-35,000円（不利差異）になります。

• 操業度差異
  =100円×(2,650時間-3,000時間)
  =-35,000円（不利差異）

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