総合原価計算で異常仕損が発生した場合の計算例

製造過程で仕損が発生した場合、正常仕損は良品に負担させますが、異常仕損は非原価項目として処理します。

異常仕損の原価

異常仕損の原価を計算する方法は、非度外視法で正常仕損の原価を計算する方法とほぼ同じです。

ただし、正常仕損と異常仕損が同時に発生した場合、異常仕損の原価の計算方法には以下の2通りが考えられます。

正常仕損は、良品の生産に不可避的に発生する費用と考えるなら、正常仕損費を異常仕損の原価に含めない「1」の計算方法が妥当と言えます。

一方、異常仕損も正常仕損も発生源が同じである以上、正常仕損費も異常仕損の原価に含めるべきと考えるなら「2」の計算方法が妥当と言えます。

どちらの計算方法も、理論的に納得できるものです。実務では、いずれの計算方法を採用するかは経営者の判断にゆだねられます。

ここでは、正常仕損費を異常仕損の原価に含める場合の計算を具体例を用いて解説します。

甲社は、総合原価計算を採用しており、完成品と期末仕掛品原価は平均法で算定しています。

期首仕掛品数量は70個、加工進捗度は30%です。期首仕掛品に含まれる直接材料費は1,750円、加工費は840円です。

当期投入数量は600個で、直接材料費は13,990円、加工費は22,092円です。

当期の完成品数量は450個です。

期末仕掛品数量は60個、加工進捗度は70%です。

材料は工程の始点で投入します。

正常仕損は工程の40%の地点で70個発生し、評価額は140円です。

異常仕損は工程の60%の地点で90個発生し、評価額は180円です。

正常仕損費は、完成品、期末仕掛品、異常仕損に度外視法で負担させます。なお、正常仕損の評価額は直接材料費から控除します。

総合原価計算では、T勘定を作成して数量関係を把握するのが便利です。T勘定の作成では、まず貸方の数量を記入し、その後に借方の期首仕掛品数量を記入して、当期投入数量を計算します。なお、T勘定の赤字は、数量に加工進捗度を乗じた完成品換算量です。

度外視法で、正常仕損費を完成品、期末仕掛品、異常仕損に負担させる場合は、正常仕損分は最初から投入しなかったものとするので、貸方の正常仕損70個（28個）は、借方の当期投入数量から差し引きます。

数量関係を把握した後は、以下のような原価計算表を作成し、完成品原価と期末仕掛品原価を計算します。

直接材料費の平均単価を計算する際は、期首仕掛品数量に当期投入数量を加算し仕損品数量を差し引いた数量で、期首仕掛品原価と当期製造費用を加算し仕損品評価額を差し引いた金額を除します。

したがって、直接材料費の異常仕損は2,340円、期末仕掛品原価は1,560円、完成品原価は11,700円になります。

加工費の計算も、直接材料費と基本的に同じですが、数量は加工進捗度を加味した完成品換算量であることに注意しなければなりません。

したがって、加工費の異常仕損は2,268円、期末仕掛品原価は1,764円、完成品原価は18,900円になります。

以上より、期末仕掛品原価は3,324円、完成品原価は30,600円、完成品単位原価は68.0円です。

異常仕損費は、異常仕損分の直接材料費と加工費の合計から異常仕損品評価額を差し引いた4,428円になります。